家電・家具付きの賃貸

かつて、ウィークリーマンション、マンスリーマンションなどの短期滞在の賃貸物件に多く見られた家電・家具付き賃貸ですが、近年ではシェアハウスや高齢者マンションを筆頭にして単身者向けのマンションを中心に一般的な賃貸マンションなどでも家電・家具付きの賃貸が多く見られるようになってきました。実はこの家電・家具付きの物件というのは空室率を抑える効果があるといわれているのです。家具・家電付きとなると初期投資がかかると考える方が多いことでしょう。

確かに一度に家具や家電を一部屋ずつ購入していれば、非常に大きな費用がかかってしまいます。そのうえで結局リフォームなどと同様入居者が入らなければ、大損してしまうことになります。また、家電・家具付き賃貸にすると、家電については故障や不具合などで修理が必要になった場合、費用負担はオーナーが持たなければなりません。さらに壊れてしまった際にも廃棄費用までかかってしまいます。購入したうえで修理費や廃棄費用まで賄っていると余分な費用が定期的に必要になります。

家電・家具付き賃貸にするメリット

家電・家具付きの賃貸物件にするにあたっては、レンタルの費用がかかる分、家賃をアップすることができます。オーナーだけでなく、入居者にとっても家電・家具付き物件はメリットがある物件です。家電や家具などをあらかじめ購入する必要がないため、手間や費用を省くことができますし、単身赴任や出張など短期滞在の方にとっては、家電・家具付き物件は大変魅力ある物件といえますので、レンタル費用分の家賃が上がってもさほど気になることはありません。
また、家電や家具付きの物件にすることにより、ほかの物件との差別化が図れます。物件を決める際には必ず内覧があります。内覧の際に家具も何も置かれていない状況では具体的に生活のイメージをするのもなかなか難しいものです。しかし、あらかじめ内覧のときから家具や家電が置かれていれば、まるでそこはモデルルームのような空間となり、生活のイメージがたやすくなります。家具や家電がある物件とない物件では大きくイメージが変わるため、入居者の心を惹きつけやすくなります。

家電・家具のレンタルを活用して空室対策

購入するにはオーナーとしてのデメリットも大きくなると思われる方には、家電・家具のレンタル契約がおすすめです。現在では、家電・家具の法人向けレンタルサービスを行っている会社が全国にあります。リース契約となり費用は経費の計上も可能なため、税金対策としてもおすすめです。リース契約した場合は、家電や家具の搬入、設置、回収、修理、交換など至れり尽くせりで無料対応いただける業者がほとんどですので、コスト面の心配もいりません。
リース契約した商品は経年劣化したものではなく製造から5年以下など比較的新しい製品を提供されているので、使い勝手もよいうえに不具合などが起こる心配もありません。

ターゲットを絞り込む

家電・家具付き物件はどんなライフスタイルの方にも受け入れられるわけではありません。ニーズのあるターゲットが存在します。特に外国人の方から受け入れられやすいのがこの家電・家具付き物件です。すでに海外では、家電や家具付きの賃貸物件が主流の国もあり、日本に滞在する際も家電や家具が付いた物件を求める方もいます。
外国人の中長期滞在などの賃貸マンションなどに利用するのもよいでしょう。また、外国人の方だけでなく、学生をメインとした賃貸物件や法人向けの賃貸物件、単身者向けの賃貸物件などにターゲットを絞るとニーズが高まります。